カードローン審査で嘘をついてはダメ!絶対バレる審査の内容とは


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カードローン審査の際の虚偽情報のタイプ

カードローンの審査の申込の際の申告する、項目に対して嘘がつかれることが多いか、大まかな内容をご紹介します。

カードローン審査時の虚偽申告の対象となる項目

申込時の申告内容は、氏名、住所や勤務先などの属性情報と借入額や借入件数などの借入情報で構成されていますが、申込時の嘘はそれらの中で審査に影響が大きいと思われる情報が主な対象になっています。例えば、

個人を特定する情報 氏名、年齢、住所
収入力を示す情報 年収や月収
収入力の源泉となる就労情報 職業、勤務先、勤務形態、勤続年数、健康保険証
借入状況を示す情報 借入額、借入件数

などが特に多いでしょう。

カードローン審査時に嘘をつくことによるデメリット

どのような嘘をつくとどのように審査に影響するかは銀行や各カードローン会社で異なりますが、参考までに単純な例を挙げて説明します。

カードローン審査時に氏名、年齢、住所を詐称する

氏名を、兄弟やまったくの他人の名前で申告される方がいますが、氏名の詐称が発覚すると審査で落とされます。なりすまし詐欺の疑いも出てくるので絶対についてはいけない嘘といえます。

年齢はローンの年齢制限を満たすために少し誤魔化して申告されるケースもあるようですが、バレると評価が厳しくなるとともに実年齢が制限の対象外なら当然審査には通れないですね。

住所については自宅が特定されたくないという思いから虚偽申告されることもありますが、発覚すると審査通過は厳しくなるでしょう。

カードローン審査時に年収を多めに申告する

年収額が多少違っていても審査には影響しませんが、申告内容と実際の金額が何十万円や百万円の単位で異なる場合には信用が大きく低下するので影響は小さくありません。
信用情報機関などにすでに年収が登録されていたり、様々な方法で年収を調査することは可能なので、素直に申告しましょう。

職業、勤務先、勤務形態、勤続年数を詐称する

無職であるのに元勤務先や架空の勤務先で申告してバレると不合格になるでしょう。また、資格もない士業、アルバイトなのに正社員などとして申告してバレると審査通過は厳しくなりますね。

勤続年数については多少不正確であっても影響が少ないかもしれませんが、勤務して3か月程度なのに1年以上で申告するようなケースでは評価が大きく下げられるでしょう。

健康保険の種類を詐称してカードローンを申請する

健康保険に未加入なのに加入している、国民健康保険なのに組合保険に加入している、などの虚偽申告が見られますが、発覚すると評価が下げられます。特に未加入の場合は合否に影響するかもしれません。

借入額、借入件数をカードローン申請書類に少なく書く

借り入れの多い方が、曖昧な記憶で誤った借入額や借入件数で申告するケースや、故意に嘘の内容で申告されるケースが見られます。

借り入れ額や件数に関しては、信用機関にすでに登録されているので本当の金額はばれてしまいます。

バレる嘘で審査不合格になるよりは、正直に申告したほうが審査員の心証は良いです。

前者も後者も実際の数値との差がわずかであればあまり審査に影響しないでしょうが、借入額では何十万、借入件数では2件以上の差があるなら影響は大きくなります。

特に借入件数では虚偽であること以前に4件以上の借入先があると審査通過はかなり厳しくなりますね。

カードローン審査時の嘘がバレる理由

カードローン初心者の方は多少嘘をついてもばれないと思うかもしれませんが、ローン側では申告内容の確認作業が行われるのでバレる可能性が極めて高いのです。

本人確認資料の提出でバレる

他人へのなりすましを防ぐため、どのカードローン会社でも申込者の本人確認が行われますが、その際には氏名のほかに年齢や住所なども確認できるような資料の提出が要求されるのです。

確認資料としては、運転免許証、パスポートや健康保険証が一般的ですが、外国籍の方の場合は在留カードや特別永住者証明証などになりますね。

収入証明を提出する際にバレる

年収については一定の条件に該当する場合に申込者は収入を証明する資料の提出が要求されます。そのため提出が必要となる際に嘘はばれてしまうでしょう。

また、利用者が融資限度額の増額を申請する場合、収入証明書が必要となるのでその際に申告時の嘘がバレることもありますね。

収入証明の提出が必要となるケースは法律で要求されるものと、ローン会社の任意で要求されるものに分かれます。

前者については総量規制で定められています。内容は、

  • 自社の融資残高が50万円を超えて融資を行う場合
  • 他の貸金業者の分も含む総融資額が100万円を超えて融資を行う場合

貸金業者は収入証明書を申込者(利用者)に要求し融資残高を確認するというものです。

後者については、上記の総量規制に該当しない場合の貸金業者や総量規制の対象外の金融機関などが独自の判断で要求するというものです。

例えば、「100万円以上の融資額をご希望の方は収入証明書の提出が必要です」というような条件が設定されているのでよく確認しておきましょう。

なお、年収を証明する資料としては、源泉徴収票、所得証明書、確定申告書、税額通知書、給与明細書などが該当します。

就労情報の提出でバレる

職業や勤務先の確認は通常在籍確認で行われます。在籍確認はローンの担当者が申込者の勤務先に電話をかけて本人の在籍を確かめることで、多くのローンでは電話連絡による確認が実施されるので、申告時の嘘はすぐにばれてしまうわけです。

ローン会社によっては電話の代わりに健康保険証や給与明細書の提出で在籍確認を行うところもありますが、その提出により嘘は発覚することになりますね。

パート、アルバイト、正社員といった雇用形態や勤続年数については直接的な確認はほとんど行われることはないですが、提出資料により嘘がバレることもあるでしょう。

健康保険の種類がバレる

健康保険証については本人確認や在籍確認の際に提出すると嘘がバレることになりますね。

カードローン審査時の信用機関への登録情報の差異で借入額がバレる

借入額や借入件数などの借入状況については信用情報機関からの信用情報により確認されるので、虚偽情報は直ぐにばれてしまいます。

消費者が貸金業者から借りたお金やクレジットカードで分割払いしている債務などの信用取引情報は信用情報機関に集約されており、その機関に加盟するローン会社はその情報を入手できるようになっています。

そのためどのローン会社も消費者から申し込みを受けると必ず信用情報を入手して借入状況や信用事故の実績などをチェックするのです。したがって、借入状況についての嘘やでたらめな申告は直ぐに見破られしまうわけですね。

以上のように、カードローンの申告時に虚偽申告してもカードローン業者側の審査・確認作業により、その嘘はばれてしまうのです。
カードローン業者が審査をする際には、自己申告の情報だけではなく、各種提出資料や信用機関に登録されている借入情報などの情報をみて総合的に判断をします。
自己申告の情報で嘘をつくと、申告者の信用が落ちてしまい、結果審査不合格につながる可能性があります。

また、嘘をつくつもりはなくても、あいまいな記憶で申告を行うと、審査側では嘘と同じ判断となりますので、確実に借り入れをしたいのであれば、審査前に年収や借入額などの申告項目をきちんと確認しましょう。
正確な借入額がわからない方は、ご自身の信用情報を一度取り寄せてチェックを行うことをおすすめします。
ご自身の信用情報のチェックの仕方は下記記事をご参照ください。


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